ニュージーランドビザのまとめ

ワーキングホリデーや学生留学でも常に人気のあるニュージーランド。現地の自然の美しさや、人の温かさに魅せられて留学した後もそのまま働きたいと思ったり、ゆくゆくは移民をしたいと考える人も多いと思います。

日本を出て海外に住むために必要なビザは改正も多かったり、英語でよくわからないという方のために最新のニュージーランドビザをまとめてみました。

ワーキングホリデービザ

ワーキングホリデーはビザが発行されてから1年間有効で、6か月以内であれば現地の学校にも行け、さらに労働時間のしばりもなく働けるという魅力的なビザです。

日本国籍を持っていれば18~31歳未満の人全員に応募資格があります(他にもパスポートの有効期限や最低滞在資金の条件はあります)。学校で語学を学びたい、仕事もしたいという方にはぴったりのビザです。

申請方法はオンラインで簡単にできますしビザ発給のための申請料はかかりません。オンライン申請と同時に指定の病院での健康診断の提出も必要になります。

すべてを申請後移民局から許可がおりたメールをゲットし、印刷したものを入国審査官に見せ無事ビザが発給されてから1年間有効なビザになります。

学生ビザ

ワーキングホリデーのように年齢制限はなく、3か月以上(20時間以上/週)の就学をする心身ともに健康な方が申請できます。

学費が払われた期間がビザの有効な期間になりますが、通常はプラス4週間ほどニュージーランドの出国準備期間として滞在許可が下りることが多いです。

申請方法はオンラインか郵便での方法があります。

テンポラリーワークビザ(Essential Skills Work Visa)

高度な職業スキルを持っていてなおかつニュージーランドで雇用先が決まっている方が申請対象です。2017年8月14日から新しくなったルールに変わった申請方法になります。

自国民を優先的に就業させるために今回の変更で以前よりも高い技術と収入がもとめられるようになりました。

低・中技能職のワーク申請では最大の滞在期間が3年となり、今までのように移民せずワークビザを更新し続けての長期滞在はできなくなります。また、職種によって給与基準が変わってきます。そして、低技能職となった場合ビザ保持者の家族に与えられるワークビザや学生ビザの発給が制限されます。

申請に使われる用紙は移民局のホームページまたは移民局オフィスで手に入ります。申請に必要な書類は複雑で量も多く、書類を集めるだけでも時間がかかるので余裕をもって申請準備をしましょう。

技術移民(Skilled Migrant category)

今までEssential Skills WorkerからSkilled Migrantへ永住権申請をできていた職種でも2017年8月14日以降は最低収入を超えられず申請できない場合が出てきます。

所得の変更では技術職として移民できる職種であれば年収NZ$48,859以上、または移民申請の技術職としてあげられていない職種での申請では年収NZ$73,299以上が必要になってきます。

また、英語力も今まで1年以上ニュージーランドの専門的な職種に雇用されていればテストスコアで照明する必要がなかったものが今回の変更後必要になります。スコアは最低でもIELT6.5が必要になってきます。

もし、アメリカ・カナダ・イギリス・アイルランドの国籍を持っていて5年以上の就労経験があるか5年以上の修学がある場合などはテストで照明する必要はありません。

政府指定テストのなかにはTOEICは認められていないので、スピーキング・ライティング・リーディング・リスニングすべてが含まれているテストを受ける必要があります。

今までよりも所得基準や英語力の基準が上がっているので将来的に技術移民を考えられている方は長期的に準備していく必要があります。

今後のニュージーランドビザの行方

今後のニュージーランドビザの行方

もしも将来ニュージーランドに移民したいや、長期的に働きたいと考えている方はすぐに行動されることをおすすめします。ニュージーランドに限らず他の英語圏の国で今までワークビザや移民ビザが取りやすかった国もどんどん難しくなっているのが現状です。

そしてビザの条件やシステムは毎年といっても過言ではないほど変わります。

ビザ申請を今検討されている方は、実際にニュージーランド政府のホームページをぜひ確認してください。もしビザ申請が複雑すぎて自分で出来ないという場合にはエージェントや弁護士に一度相談するのもいいと思います。

New Zealand Immigrationホームページ

さらに詳しくニュージーランドのビザ制度について知りたい方は、iae留学ネットの学習型動画コンテンツ「留学アカデミー」で解説しています。そちらも合わせてみてみましょう。

まずは自分でやってみましょう。その上で、少しでも不安があればいつでもご相談ください。